雑学

同じ100円なのに買える量が変わる、その正体とは

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物価の300年を年表で見る

インフレ（inflation）の語源は、ラテン語で「膨らませること」を意味する言葉です。お金の量が膨らみ、値段が押し上げられる様子をよく表しています。先に、この記事で取り上げる出来事を並べておきます。

江戸の小判が「薄く」なった元禄の改鋳

お金の量を増やして物価が上がった例は、江戸時代にもあります。1695年（元禄8年）、勘定吟味役の荻原重秀の建議で、幕府は小判を造り直しました。元禄の改鋳です。

それまでの慶長小判は、重さの87％が金でした。造り直した元禄小判では、それが57％に下がります。金を減らして同じ「1両」を多く造れば、幕府は差額を収入にできます。一方で、世の中に出回る小判の数は増えました。百科事典の記述によると、その結果として物価が上がり、経済が混乱したとされます。

改鋳はその後も続きます。1706年（宝永3年）からの宝永の改鋳では銀貨の質がさらに下がり、四ツ宝銀と呼ばれる銀貨では、銀の割合が約20％まで落ちました。

これを強く批判したのが、学者で政治家の新井白石です。白石の建言で、幕府は1714年（正徳4年）に正徳金銀を発行し、金貨と銀貨の品位を慶長の水準に戻しました。四ツ宝銀で約20％まで下がっていた銀の割合も、80％に戻しています。

ただし、良質なお金に戻すと、出回るお金の量は足りなくなります。正徳金銀は、古いお金と割合を決めて混ぜて使うことになりました。お金を増やせば値段が上がり、絞れば別の困りごとが出る。300年前の幕府も、この難しさに向き合っていました。

戦後のインフレと「五百円生活」

日本が最も激しいインフレを経験したのは、第二次世界大戦の直後です。食べ物も日用品も足りず、値段が急に上がりました。

1946年2月16日の夕方、幣原内閣は金融緊急措置令などを発表します。翌日から預金が封鎖され、引き出せるのは1世帯あたり月500円までになりました。「五百円生活」という流行語が生まれたほどです。3月3日には、5円以上の旧円の流通が止められ、新しい円に切り替わりました。

今も毎月発表される消費者物価指数は、この年に生まれています。総務省統計局によると、1946年に当時の激しいインフレを測るために作られたのが始まりです。

インフレを収めたのは、1949年2月に来日したジョゼフ・ドッジでした。デトロイト銀行の頭取で、GHQの経済顧問を務めた人物です。歳出を厳しく絞った予算を組ませ、為替を1ドル＝360円の1本に決めました。インフレは収まりましたが、今度は倒産や解雇が相次ぐ「ドッジ不況」がやってきます。

1974年の「狂乱物価」

1970年代の初めにも、全国の消費者物価は年に5〜6％ほど上がっていました。それが一気に跳ね上がったのが、1973年の第1次オイルショックの後です。全国の消費者物価は、1973年に前年比11.7％、1974年には23.2％上がりました。1974年の値上がりは「狂乱物価」と呼ばれています。

こうした値上がりが積み重なった結果を、日本銀行が試算しています。昭和40年（1965年）の1万円は、消費者物価で見ると2025年の約4万8000円にあたります。持家の帰属家賃を除いた指数が、23.9から114.0へと約4.8倍になったからです。

同じ計算を、企業どうしが取引する品物の値段（企業物価指数）で行うと、倍率は2.6倍で約2万6000円にとどまります。何の値段を数えるかで、物価の伸び方は変わります。

値段が下がり続けたデフレの時代

1990年代の終わりから、日本は逆の問題に向き合います。厚生労働省の分析によると、消費者物価は1999年9月以降、前年同月を下回り続けました。1999年から2001年まで3年続けての下落で、比べられる1971年以降では初めてのことでした。とくに下がったのは、輸入品と競い合う衣料などの繊維製品や、家電のような耐久消費財です。

2001年3月、政府は月例経済報告で、「持続的な物価下落」をデフレと定義しました。そのうえで、日本経済は「緩やかなデフレにある」と判断しています。同じ報告は、OECDの主要先進国で物価の下落が続いているのは日本だけだと書いています。

値段が下がるのは、買う側にはうれしいはずです。それでも歓迎されないのは、下落が連鎖しやすいからです。売上が減れば賃金や雇用が削られ、人々は買い控え、値段はさらに下がる。この悪循環は「デフレスパイラル」と呼ばれます。

2013年1月22日、日本銀行は消費者物価の前年比上昇率2％を「物価安定の目標」と定め、政府と共同声明を出しました。黒田東彦総裁は2014年3月20日の講演で、ゼロではなく2％を目指す理由を3つ挙げています。

• 消費者物価指数には、実際より上昇率が高めに出る「上方バイアス」がある
• 景気が大きく悪くなったときに金利を下げる余地、いわゆる「のりしろ」を残しておく
• 主要国の中央銀行の多くが2％を目標にしている

いまの物価をどう読むか

2025年平均の消費者物価指数は、2020年を100として111.9でした。前年より3.2％高く、5年前より11.9％高い水準です。生鮮食品を除いた指数でも前年比3.1％、生鮮食品とエネルギーを除いた指数でも3.0％の上昇でした。値動きの大きい品目を外しても3％前後上がっているので、値上がりは一部の品目に限った話ではありません。

値段が上がる道筋は、大きく2つあります。1つは、買いたい人が多いのに品物が足りず、値段が競り上がる場合です。もう1つは、原材料費や輸送費や賃金といった作る側の費用が増えて、売値に乗る場合です。輸入に頼る品目では、円安でも仕入れの額が増え、同じ経路で値段が押し上げられます。

日本銀行は、物価が大きく動くと、個人や企業が値段を手がかりに判断しにくくなると説明しています。上がりすぎず、下がり続けもしない状態を保つことが、物価安定の目標のねらいです。

お金が何をしているのかは、銀行や税金、給料の仕組みとつなげると見えやすくなります。こうした全体の流れは、図と絵で追える本のほうが分かりやすい話です。

ニュースで「物価上昇率3％」と聞いたら、去年100円だった買い物のかごが103円になった、と言い換えてみてください。江戸の小判から2％の目標まで、物価の歴史はずっと、お金の量と品物の量の釣り合いをめぐる話でした。

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